住まいと介護予防
高齢者の住まいや施設にはいろいろな種類があって、どれが自分に合っているか、分かりにくいものです。そこで健康状態や生活環境別にみて、どのような住まいが適しているか整理してみました。
老夫婦２人になった時の住まい
老夫婦だけになったとき、家や庭が広くては、掃除や管理をするのが大変です。また、高い場所の電球や脚立に乗って交換するのも危険です。
歳をとるごとに日常的な生活が次第に困難になってきます。だからと言って老人ホームに入る気持ちはないという、自立した生活が出来ているという人には日常的にちょっとした生活サポートをしてくれたり、緊急時対応サービスのある「高齢者向け住宅」が良いでしょう。
自治体が運営する公営住宅の１階を利用した「シルバーハウジング」や所得に応じて家賃補助がある「高齢者向け優良賃貸住宅」、分譲マンション並みの入居金が必要になりますが、自立者向けの「有料老人ホーム」などもあります。
１人になった時の住まい
配偶者が亡くなって一人で生活するようになると、体調不良時の通院や食事の支援など不安はより高まります。家事をすることも億劫（おっくう）になってしまい、人との交流が次第に途絶えてこもりがちになる人もいます。
このような場合は、一定のコミュニティが形成されていて、食事や入浴などの日常的なサービスが提供される住まいがオススメです。主に社会福祉法人が運営する「ケアハウス」や自立者向けの「有料老人ホーム」が向いているでしょう。
要介護状態になった時の住まい
加齢に伴って要介護状態になった場合、特別な医療行為は不要で身体介護や認知症ケアを求める人は「特別養護老人ホーム（特養）」になります。
個室で１０人程度の単位で生活するユニット型と称する、住宅に近い特養が増えてきましたので、施設としてのイメージがずいぶん変わってきています。
脳血管障害でリハビリが必要なケースのように一時的に入所する施設は「介護老人保健施設（老健）」になります。病気治療が中心の人には医療法人が運営する「介護療養型医療施設」になりますが、これは２０１４年には閉鎖が決まっています。
認知症と診断され、まだそれほど進行していない人には「認知症高齢者向けグループホーム」が適しています。５〜９人の少人数で共同生活をします。
「要介護者向け有料老人ホーム」は、入居金が２０００万円で月額利用料が２０万円以上する高額なものから、入居金なしで月額１５万円程度の低額なものまで、そのバリエーションは広く、身近に開設されたホームも多くあります。自分にあったホームを探すことが重要です。
自宅に住み続けたいが生活資金が足りない時
自宅を売却するとなると躊躇する人は多いものです。所有したまま自宅を担保に入れて、老後の資金を借り入れ、亡くなった時点で自宅を処分して返済に充てる方式がリバースモゲージです。今後、普及してくると考えられています。